職場でパワハラを受け、心身に不調が出ている方へ

2026.10.17

情報

職場でパワーハラスメント（パワハラ）を受け、精神的につらい思いをしている方から、「精神科で相談できますか？」というお問い合わせをいただくことがあります。もちろん、ご相談いただけます。
当院にも、職場でのパワハラや人間関係のストレスが原因で、心身に不調を感じて受診される方が多くいらっしゃいます。

パワハラによって起こる心身の不調

職場で強いストレスを受け続けると、次のような症状が現れることがあります。

夜眠れない、途中で目が覚める
食欲がなくなる
動悸や息苦しさを感じる
気分が落ち込み、何もする気が起きない
仕事に行こうとすると不安や緊張が強くなる
疲れが取れず、集中力が低下する

こうした症状が続く場合、適応障害やうつ病などの精神疾患が背景にある可能性もあります。診察では、現在の症状や職場での状況などを伺い、必要に応じて治療を行います。

不眠に対して睡眠薬、不安や動悸に対して抗不安薬などを使用することもありますが、薬による治療だけでは十分でない場合もあります。

大切なのは、症状を和らげることと同時に、ストレスの原因となっている職場環境への対処を考えることです。

まずは休養と職場環境の調整を考えます

パワハラによって心身の不調が生じた場合、必ずしもすぐに法的な対応を取る必要があるわけではありません。実際の診療では、まず十分な休養を取り、職場環境を調整することで改善を目指すケースが多くあります。例えば、適応障害などと診断され、休養が必要と判断された場合には、医師が自宅療養を勧める診断書を作成することがあります。

休職している間に、会社の人事担当者や産業医などと相談し、パワハラを行っている上司との接触を減らす、部署を異動するなどの環境調整を進めます。その後、症状の回復に合わせて職場復帰を目指します。

こうした対応で問題が解決する場合には、弁護士などを介した法的手続きが必要にならないこともあります。ただし、休職や復職の進め方は、症状や職場の状況によって異なります。

パワハラに対して法的な対応を検討する場合

職場環境の改善が難しい場合や、会社側が適切に対応してくれない場合には、法的な対応を検討することもあります。その際に重要になるのが、パワハラの状況を記録しておくことです。

例えば、次のような資料が役立つ場合があります。

パワハラに関する音声記録
上司や会社から送られてきたメール、チャット
いつ、どこで、誰から、どのような言動を受けたかを記した日記やメモ
心身の不調について医師が作成した診断書

これらの資料をもとに、弁護士などの専門家へ相談し、会社への申し入れや損害賠償請求などを検討することがあります。内容証明郵便を利用して通知を送る方法もありますが、必ず必要になるものではありません。

また、医師の診断書は健康状態や医学的な判断を示すものであり、それだけでパワハラの事実や会社側の法的責任が証明されるわけではありません。具体的な法的手続きについては、弁護士などの専門家に相談することをおすすめします。

休職後に退職を選択する場合もあります

休養や職場環境の調整を行っても、元の職場に戻ることが難しい場合があります。そのような場合には、転職や退職を選択する方もいます。退職に際して、未払い残業代の請求や労災申請などを検討するケースもありますが、これらは労働条件や個別の事情によって対応が異なります。必要に応じて、弁護士や労働基準監督署、総合労働相談コーナーなどの専門機関に相談するとよいでしょう。

一人で抱え込まず、ご相談ください

職場でパワハラを受けていると、「自分が悪いのではないか」「仕事を休んでもよいのだろうか」と悩み、無理を続けてしまうことがあります。しかし、不眠や食欲不振、動悸、気分の落ち込みなどが続いている場合には、心身の健康を優先することが大切です。

精神科では、症状に対する治療だけでなく、休養の必要性や職場復帰に向けた対応についても相談できます。当院では、患者さんの状態や置かれている状況を伺いながら、適切な治療や今後の対応を一緒に考えていきます。職場のパワハラによって心身に不調を感じている方は、どうぞお気軽にご相談ください。